新聞 TV 週刊誌 
遺伝子操作、動物実験による医薬品開発の現状を特集したＮＷ日本版
◆老化プロセス変える 新型コロナウイルスの中国・武漢ウイルス研究所流出説が強まっている（本紙５月３１日付１面）。この研究所では何十種類もの小動物の血液中成分である血漿（けっしょう）を調べ人体実験もしていたとみられ、その…
コロナ禍での安全な五輪開催へ努力を求める産経など、朝日は中止論
◆ＩＯＣ批判まで展開 「冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める」 東京オリンピック開幕まで２カ月を切る段階に入っても、五輪とそれに続くパラリンピックの開催か中止・延期をめぐる…
欧米とは桁違いに感染抑止の日本、理にかなわぬ朝日の五輪中止論
◆自分には優しい朝日 またぞろ朝日である。「夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める」との社説を掲げた（５月２６日付）。コロナ禍の感染拡大が止まらないから、開催は「理にかなうとはとても思えない」とし、「冷静に、客観的に周…
コロナワクチンへの不信感を煽りながら接種が遅いと批判する現代
◆接種態勢の不備指摘 新型コロナウイルスワクチンの接種がようやく回り始めた。これからどんどん加速していき、予定を前倒しして、高齢者以外へも広げていくことが期待されている。 その中でワクチンへの不信感を煽（あお）る報道…
コーツ氏の五輪「イエス」を叩き過ぎる残念な「日曜報道」橋下氏など
◆サンモニ安保で批判 自衛隊による新型コロナウイルスワクチンの大規模接種が始まるなど、一般向けワクチン接種は高齢者から順に進んでいく。感染の猛威に遭遇した米国や英国などはワクチン接種によって日常を取り戻し始めており、そ…
コロナ禍の厳しい経済運営の中で独善的な政府批判に終始した毎日
◆ワクチン接種がかぎ 年間を通じてコロナ禍に見舞われた２０２０年度の日本経済は、実質国内総生産（ＧＤＰ）が前年度に比べ４・６％減のマイナス成長で、戦後最悪の落ち込みとなった。 21年１～３月期は年率換算で前期比５・１…
架空予約でワクチン接種を妨害する護憲リベラル紙はコロナ戦争の戦犯
◆「善意頼み」を逆手に 公益性なんかあるものか。新型コロナウイルスワクチンの「自衛隊大規模接種センター」の予約システムに架空予約をして「欠陥」をあげつらった朝日と毎日のことだ。筆者の勤める病院でも高齢者のワクチン接種が…
反対意見を「差別」とするＬＧＢＴ運動の独善性露呈させた毎日
◆良識的な「山谷発言」 自民党が今国会での成立を目指すＬＧＢＴ（性的少数者）理解増進法案に「差別は許されない」という一文を入れた原案に、保守派から強い反対の声が上がり、２４日に再度議論することになった問題。ＬＧＢＴ支援…
コロナ禍でも株高続く日本、「大復活」か「Ｋ字経済」かで分かれる予測
◆局所的打撃は回復か 依然として続く新型コロナウイルスの感染拡大。このところ北海道や広島など地方でも感染者が過去最多を記録している。そうした中で着目されているのが日経平均株価の動き。今年１月４日の大発会は２万７２５８円…
過熱する五輪開催の賛否めぐる論争から選手守れと訴える産経など
◆選手への攻撃を非難 東京オリンピック開幕まで約２カ月と迫る中で、折からの新型コロナ禍の収束に手間取っていることに絡んで、五輪とそれに続くパラリンピック開催の是非をめぐる論争が過熱化している。論争は一方でインターネット…
革命政党の体質変わらぬ共産党を「野党共闘」に加えようとする朝日
◆何も警戒感を抱かず 日本共産党の理論政治誌『前衛』が５月号で通算１０００号に達した、と毎日が伝えている（４日付）。終戦直後の１９４６年に創刊され、近年は野党共闘路線を反映して他党幹部のインタビューを掲載するなど柔軟な…
菅首相がなぜ五輪開催に拘るのか理由を探るが答えは出さない文春
◆中止なら損賠請求？ 「どうしてもやる」という菅義偉首相。東京五輪・パラリンピックのことだ。菅首相がそれほどまでに拘（こだわ）る理由を知りたい。その庶民の疑問にスキっとした答えを出すのが週刊誌の役目だ、というと大げさだ…
中国のアフリカ大西洋岸進出の可能性を指摘、警鐘鳴らす米メディア
◆海軍力の強化に注力 中国の中東、アフリカへの経済的、軍事的な海外進出に、国際社会からの警戒が強まる中、米アフリカ軍司令官が、中国が大西洋岸の西アフリカへの進出をもくろんでいると指摘し、波紋を呼んでいる。 米「ボイス…
ロケット残骸落下で中国に「国際協調に責務果たせ」と朝日の意外
◆やんわりと中国批判 中国が４月下旬に打ち上げた大型ロケット「長征５号Ｂ」の残骸が９日、制御不能のまま大気圏に再突入してインド洋に落下した。人的被害などは報告されていないが、何とも危険極まりない話である。 この事態に…
自衛隊明記を聞かず抽象的質問重ね回答誘導する朝日の憲法世論調査
◆朝日調査も改憲増加 憲法記念日の３日、各紙に憲法をめぐる世論調査結果が載った。いずれも改憲賛成が反対を上回っている。 ざっと紹介すると、読売＝改憲５６％、護憲４０％。毎日＝改憲４８％、護憲３１％。朝日＝改憲４５％、…
人生の総決算の準備や終活をテーマに各誌特色の出たＧＷ特集記事
◆「相続」の３点セット 超高齢化社会が進行し、週刊誌も人生の終わり方、いわゆる「終活」情報を外せなくなっている。各誌とも力を入れるゴールデンウイークの合併号で、看板扱いの特集記事が出ている。 週刊現代は「財産・介護・…
読売・産経が報じ論評した「従軍慰安婦」不可とする答弁書閣議決定
◆「誤解招く恐れ」指摘 政府が閣議決定したことを伝えるその記事は翌日（４月２８日）付の読売、産経が報じたが、読売の第２社会面掲載が示す通り目立つ扱いではなかった。だが、両社の記事は閣議決定の重要な内容を伝えるものであっ…
40年超運転でも立派に機能する原発を「老朽原発」と決め付ける朝日
◆貶める意図は明らか 年を取った人を最近は「老人」と言わない。老（ろう）には古びた、衰えたという意味があり、高齢者に嫌がられるからだ。ましてや朽ちると合わせて「老朽」と呼べば、ヘイト（誹謗（ひぼう）中傷）だ。なぜなら元…
「同性婚」で公共放送の使命を放棄し公正な材料提供せぬＮＨＫ
◆意図的に視聴者誘導 同じマスメディアの中でも、「社説」を持つ新聞は自らの主張を読者に伝える使命があるが、公共の電波を使うテレビには、新聞より高い公正さが求められる。特に、公共放送のＮＨＫの報道姿勢を評価するとき、公正…
眞子殿下に矛先向ける文春、コロナ対策で首相に政治判断求める新潮
◆突っ込んだ内容暴露 在宅を余儀なくされるゴールデンウイークを控えて週刊誌各誌は特大号、合併号を出して、盛りだくさんの内容を伝えている。 週刊文春の“ご結婚問題”への爆撃が止まらない。小室圭さんが発表した“釈明文”の…
温暖化社説で説得力ある論調の日経、原発訴えぬ政府を叱咤する産経
◆早急な計画策定要望 米国主催の気候変動サミット（首脳会議）で、菅義偉首相は２０３０年度の温室効果ガス削減目標を、現行の「１３年度比２６％減」から「同４６％減」と大幅に引き上げる方針を表明した。 各紙は東京を除き６紙…
安倍前首相が指摘する通り、なかなか変わらない朝日の「捏造体質」
◆毎日が囲み記事掲載 「『朝日新聞は捏造（ねつぞう）体質』安倍前首相、講演で」。こんな見出し記事が毎日２３日付に載った。政治面ではなく社会面、それも囲み記事なので、いやが上にも目に付く。 記事には、安倍晋三前首相が「…
マルクスとケインズに焦点を当て、来るべき世界を予測する東洋経済
◆形を変える資本主義 経済思想史の中で世界を変えた経済学者を２人挙げよと言われれば、おおよその人はマルクスとケインズの名を並べるに違いない。前者は資本主義を否定し、暴力革命を通し理想郷としての共産主義世界実現を唱えたの…
