片上 晴彦 
現役医師が「医療費高すぎ国家を危うくする」と警鐘鳴らす新潮連載
◆75歳以上は緩和医療 週刊新潮に連載の『医の中の蛙』８６回（４月１１日号）で、執筆者の医師・里見清一氏が「医療費が高すぎて国家を危うくする」という趣旨の持論を展開している。年金や医療費などの社会保障費の増大が続いてい…
“０１思考”の小泉純一郎元首相の原発ゼロ論を持ち上げるアエラ
◆野党勢力の尻を叩く アエラ３月１８日号は小泉純一郎元首相へインタビューし、「『原発ゼロ』は次の首相」というタイトルでまとめている。現政権では無理だが、安倍晋三首相の次の首相時に、原発ゼロを実現できる、という内容。 …
アエラが主張する児童相談所の役割を軸とした児童虐待防止策には限界
◆17年からＤＶで相談 千葉県野田市の小学４年、栗原心愛さんが死亡して、両親が傷害容疑で逮捕された事件について、アエラ２月１８日号は「救えるチャンス」と題し扱っている。「児童相談所も、市役所も、学校も、虐待する父親の言…
地震予知で読者をいたずらに煽る見出しは禁物！ポストの予測記事
◆「隆起・沈降」で判断 週刊ポスト１月１８・２５日号で＜本誌でしか読めない最新版＞と銘打ち、１月３日熊本「震度６」も的中！／村井俊治・東大名誉教授はこう分析した「この揺れは“引き金”に過ぎない―」／ＭＥＧＡ地震予測が緊…
温暖化の悪影響に追い打ち
地球環境を救え！ 国立研究開発法人海洋研究開発機構特任参事 国際海洋環境情報センター長 白山義久氏に聞く 海水の酸性度上昇 生態系のリスクに 石灰の殻つくれず／ウニ消滅の可能性も 海洋の酸性化の影響は。 サンゴ礁の危機…
モリンガに込める地球再生の祈り
地球環境を救え！ １年で３メートル成長「奇跡の木」 「怒りながら木を植えている人はいない。みんな、いい顔してるでしょう。木を植えることは、現実の１本と、心にもう１本、つまり２本植えているんですよ」 インドネシアで熱帯…
頼りがいある男性復活を
人口減少社会を超えて 第３部・識者インタビュー (４) 文藝評論家・日本平和学研究所理事長 小川榮太郞氏（下） 今、若者で結婚したい人は男女とも９割近くいるのに、なぜ結婚できないのか。 男女共同参画社会の実現が叫ばれ、…
偏差値を並べた大学受験情報提供の週刊朝日は十年一日の誌面作り
◆予備校の資料を駆使 かつて、新聞社系の週刊誌は、親（おや）メディアの新聞で、受験戦争の過熱ぶりに非難のつぶてを加えながら、片や、２、３月の受験期には、当の誌面で競い合って大学ごと出身高校別合格者数を掲載し、受験熱をさ…
極端な個人主義 少子化加速
人口減少社会を超えて 第３部・識者インタビュー (３) 文藝評論家・日本平和学研究所理事長 小川榮太郞氏（上） わが国の急激な少子化、人口減少をどう見るか。 戦後、世界でも類を見ないほど極端な個人主義を、マスコミ、日教…
「産む性」の正しい教育を
人口減少社会を超えて 第３部・識者インタビュー (２) 元厚生省児童家庭局企画課長 大泉博子さん（下） 大泉さんは「人口省」の創設を提言しているが。 人口政策を新たな社会政策として確立させ、ピンポイントの対策も含め、大…
「人口政策」の重要性明言を
人口減少社会を超えて 第３部・識者インタビュー (１) 元厚生省児童家庭局企画課長 大泉博子さん（上） ２０１６年に生まれた子供の数（出生数）は97万６千人余で、１８９９年に国が統計を取り始めて以来、初めて１００万人を…
現代医療に対し「祈り」の効用や高額医療の弊を鋭く指摘する記事２題
◆『祈る心は、治る力』 週刊誌の読者層が高年齢化し、健康・医療をテーマにした記事が毎号のように載っている。その中で現代医療の在り方について物申した二つの記事に注目したい。一つは「帯津良一の『健脳』養生法－死ぬまでボケな…
「予見可能性」の判断を冷静に行うべきだったアエラの東電裁判傍聴記
◆東電元副社長が証言 東京電力福島第１原発事故を受け、入院患者らが無理な避難で死亡したなどとして、東電元幹部らが強制起訴された刑事裁判。その３０回公判が今月中旬開かれ、東電元副社長の武藤栄氏（６８）が証言台に立った。 …
ハイテクが起こす問題をハイテクで解決できるか疑問なアエラ記事
◆投資フォーラム盛況 アエラ９月２４日号「個人の体験が進歩を後押し 中国テクノロジー日進月歩の原動力」は、中国でハイテク開発や起業の目的に福祉充実などを挙げる起業家も少なくないという記事。リード文で「ＩＴの進化が速い中…
「女性受験者冷遇」と断じたが、追及不足だったアエラ「東京医大の闇」
◆生え抜き医師を優遇 アエラ８月２７日号は「東京医大の闇」と題して、同大学への政府高官子弟の情実入学やその後明らかになった男女受験者に対する採点のさじ加減の実態を捉え、「女子が『合格しにくい』医学部ランキング」の調査記…
米国人のライフスタイルの危うさこそ警鐘を鳴らすべきＮＷ科学記事
◆脂肪抑える細胞発見 ニューズウィーク７月３１日号「脂肪を抑える細胞が見つかった」は２ページの科学記事だが、少々深読みし、医療・食品業界の動向や事情を見据えながら読むと、なかなか興味深い。 これはヨーロッパの出来事だ…
直下型地震について踏み込んだ情報が欲しい文春「科学連載コラム」
◆発生機構は検証必要 自然災害、例えば地震が起きると、早々に発生源や大きさが報道され、発生源に近い断層活動の震源元について語られる。しかし地震の実際の発生機構は、その後、詳細な検証期間が必要で、地震直後の見立ては確固た…
予知研究の現状を見据えるべきだった週刊ポスト「地震前兆現象」記事
◆川にアユが大量発生 週刊ポスト（６月１５日号）に自然災害関係の興味引かれる記事が出ている。「警告レポート これは首都直下型地震の前兆か？」がそれ。 「関東大震災、阪神大震災、そして東日本大震災……それらの発生前に観…
“コピー症”中国の技術開発の今後について考察がほしかったＮＷ日本版
◆中国の製造業がマヒ 米中貿易摩擦が激しさを増す中、米商務省は４月半ば、中国の大手通信機器・設備メーカーの中興通訊（ＺＴＥ）に対し、米国製技術を購入できなくする措置を講じた。ＺＴＥはスマートフォン製造に不可欠な米国製部…
トランプ米大統領の「月着陸の宇宙計画」に期待を寄せるＮＷ日本版
◆月面下に水の存在？ 米国のトランプ大統領は昨年１２月、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）に対し、将来の火星探査に向け宇宙飛行士を再び月に着陸させることを命じる大統領令を発令した。同計画について「これは将来を鼓舞し、宇宙における…
信頼揺らぐ広辞苑、誤り目立つ第７版
今年１月、１０年ぶりに改訂された岩波書店の国語辞典「広辞苑」第７版では、台湾が中国の一部と記載されただけでなく、他にも誤りが目立っている。そのうち４箇所について広辞苑編集部に指摘し正したが、いまのところ訂正に応じていな…
明治維新150年の回顧で負の部分を前面に出し解説するアエラ特集
◆和魂洋才の楽観主義 今年は明治維新から１５０年。アエラ３月１２月号は「明治１５０年と言わないで」のタイトルで特集を組んでいる。 その中で政治学者の姜尚中さんが、今年各地で開催予定の記念行事や「明治の精神」について「…
トランプ米大統領が手掛ける地下高速鉄道敷設にケチつけるＮＷ日本版
◆「土地収用権」で注文 トランプ米大統領が計画する、ニューヨークとシカゴ（約１２００キロ）をトンネルで結び、５時間足らずで移動できる高速鉄道敷設について、ニューズウィーク日本版（２月１３日号）が「『夢の超高速鉄道』は落…
