片上 晴彦 
２０２０年、東京の住宅事情 心の豊かさ満たす住宅指向
株式会社ナミキ代表取締役社長 石塚隆正氏に聞く 超高齢化社会を迎え、とりわけ一極集中が進む首都・東京は、２０２０年の東京五輪を迎えるここ数年のうちにも住宅事情にさまざまな変化が現れそうだ。東京銀行を経、三菱東京ＵＦＪ銀…
独白する俳優・坂上忍のエッセイが面白い、新潮連載の「スジ論」
◆玉石混淆のエッセイ かつて新聞小説が隆盛だったころ、明日の新聞が待ち遠しくてたまらない、と言う主婦や、新聞購読をやめたくてもやめられない、というせわしない人を結構見掛けた。連載小説を読みたいと新聞購読を申し込む女性の…
大学評価基準の変質が注目されるサンデー毎日「近大志願者数日本一」
◆志願者日本一の近大 日本の大学の多くは、その深刻度において濃淡はあるが、いずれも少子化の影響で受験者の数が減っていて現状維持に苦心している。そんな中、近畿大学（本部・大阪府東大阪市）は、３年連続で志願者数日本一を達成…
水産資源存続に対する危機感の高まりを、日本のせいにするアエラ
◆「判決」の内容を誤解 アエラ１月18日号の「捕鯨再開でマグロ漁に飛び火？ マグロが食卓から消える」は、今日、水産資源の持続的可能性を目指す国際社会の中で、「日本に対する海外の眼差しが年々厳しさを増している」という内容…
一面にすぎない中国の再生エネルギー利用を礼賛するＮＷ日本語版
◆風力発電に力入れる 「２０１６年の問題」と題しニューズウィーク日本語版（２０１５年12月29日、16年１月５日号）が特集しており、同誌の編集委員や外部識者が分担して記事を書いている。その中で「気候変動」をテーマに、「…
米中の宇宙開発の協力を後押し―ＮＷ日本語版の“軟弱外交”のススメ
◆一貫して「宇宙開発」 ニューズウィーク（ＮＷ）日本語版12月８日号に「宇宙での『中国外し』は限界」と題し、「宇宙開発 ＮＡＳＡ（米航空宇宙局）が中国と協力することは禁じられているが存在感を強める中国を無視し続けるのは…
「十分な補償は難しい」と断じた週刊現代・欠陥マンション問題特集
◆曰くつき住宅その後 週刊現代11月14日号で「横浜『傾きマンション』の未来が見える 有名『欠陥マンション』建て替えたのか、そのままか」と題して、これまで話題になり曰（いわ）くのあった全国10棟のマンションのその後を追…
技術不信克服の必要性も指摘すべきだった週刊現代の「巻頭特集」
◆人を欺く手口にあ然 今では日本製も負けてはいないが、30年ほど前、筆者の仕事に無縁でなかった印刷機では、ドイツのハイデルベルク製が群を抜いて優れた印刷技術を持っていて、高価だが、国内でも需要が多かった。一事が万事、機…
日本の都市開発下手も指摘すべきだったアエラ「新国立競技場」問題
◆迷走させたのは５人 概算工事費が２５２０億円となり白紙に戻された新国立競技場の整備計画は、今月に入ってデザインなどの再公募を始めるという異例の展開となった。アエラ９月14日号の「新国立競技場、問題の構図を探る 迷走さ…
聞こえのいい推薦文？実利に乏しい文春の「手術が巧いがん外科医」
◆推薦人の実名は出ず 週刊文春８月１３・２０日号に「本当に手術が巧いがん外科医リスト」と題して１０７人のがん外科医がリストアップされている。従来「いい病院」「評判のいいドクター（医者）」…などの“番付”特集は週刊誌の定…
