米調査、宗教的な傾向弱まる

　米国人の過半数は、イエス・キリストの「聖誕」にまつわる逸話を事実だと思っているが、その数は減少していることが、米調査機関ピュー・リサーチ・センターのクリスマスに関する調査で明らかになった。

２１日、エルサレムの旧市街でサンタクロースの衣装を着たパレスチナ人＝ＵＰＩ

　調査では、①処女懐胎②飼い葉おけに寝かされた③星に導かれた東方の三博士④天使が羊飼いに誕生を伝えた－のイエス・キリストにまつわる四つの奇跡について質問。57％が信じると回答したが、２０１４年の65％から８ポイント減少した。

　調査報告を執筆した同センターのグレッグ・スミス副所長は「依然過半数だが、前回よりも減少したことは、重要な発見だ」と指摘した上で、「米国は依然、大多数の人々が宗教を持ち、神の存在を信じる宗教的な国だが、その傾向は弱まっている」と強調した。

　また、米国人の90％がクリスマスを祝い、46％がこの日を宗教的な祝日、33％が文化的な祝い事と考えていることも明らかになった。13年の調査では、宗教的な祝日51％、文化的な祝い事32％だった。

　キリスト教のシンボルが－単独または他宗教のものも一緒に－公的機関に掲げられるべきかについては、14年に支持72％だったが、今回は51％と大幅に減少した。

　クリスマスに関する著作のあるゲリー・ボーラー氏はワシントン・タイムズに、「クリスマス戦争」、特に「メリークリスマス」か「ハッピーホリデー」かをめぐる論争は、公的場所での宗教表現を守るという観点からずれて、商業的側面ばかりが注目されていると指摘。「神聖なものを公的場所からなくさないことは、あらゆる宗教にとっていいことだ。カナダや米国のような多文化社会では、信仰を持っているかどうかを表現する場所が必要だ。クリスマスを個人のものだけにし、家庭や教会に追いやることは、この国にとっていいことではない」と公的な場所から宗教色が排斥されることに懸念を表明した。

（ワシントン・タイムズ特約）