新スタジアムの早期実現がテーマ、那覇市でシンポジウム

　サッカーＪリーグは地域の経済、文化、スポーツ、人材育成に活力を与える役割を果たしている。今シーズン、初めてＪ２に昇格したＦＣ琉球は現在、Ｊ１規格のスタジアム建設を目指しているが、実現には県や那覇市だけでなく県民の後押しが不可欠になる。（沖縄支局・豊田　剛）

Ｊリーグ関係者、整備計画の大幅な遅れに危機感促す

行政と地域とが一体化した後押しが不可欠

　沖縄県沖縄市をホームとするサッカークラブのＦＣ琉球は２００３年に社会人リーグとして創設され、０６年に日本サッカーリーグ（ＪＦＬ）に参戦。１４年にＪ３リーグ発足に伴い、Ｊリーグに参入し、１８年シーズンはＪ３優勝を果たし、１９年、Ｊ２に昇格した。昨シーズンから今シーズン途中までホームゲーム３０試合負けなしというＪリーグ記録を打ち立て、８月には元日本代表の小野伸二選手が入団した。

　９月２７日には、ＦＣ琉球に来シーズンのＪ１クラブライセンスが交付され、県民のクラブへの期待はさらに高まった。ただ、それには次の条件が付けられた。

Ｊ１規格スタジアム整備に向け気勢を上げる小野伸二選手（前列右）ら＝１１日、沖縄県那覇市の琉球新報ホール

　「２０２０年シーズンに使用を予定しているスタジアムである『タピック県総ひやごんスタジアム』（県総）は施設基準のうち屋根の基準を充足しておらず、当該基準を充足するための計画、もしくは構想を２０１９年１１月３０日までにＪリーグクラブライセンス事務局に書面で提出すること」

　１０月１１日には、「Ｊ１規格スタジアムの早期実現に向けて」をテーマとしたシンポジウムが那覇市で開かれ、約４００人が参加した。登壇者からは、現在のスタジアム環境に向けて厳しい意見が相次いだ。

　Ｊリーグクラブライセンス事務局の佐藤仁司マネジャーは、国内に現在、約２０のスタジアム整備構想があることを紹介した上で、公共交通機関からのアクセスの良さや客席を覆う屋根の整備が満たすべき要件だと指摘した。

　県総が両方の条件とも満たすことが厳しいだけでなく、新スタジアム整備計画が大幅に遅れている現状に触れ、「県総で将来もＪリーグの試合が続けられると思ったら大間違い。危機感を持たないと、Ｊ２にもいられなくなる」と計画の加速化を促した。

ＦＣ琉球の課題について語るＪリーグクラブライセンス事務局の佐藤仁司マネジャー（左）とＦＣ琉球の倉林啓士郎会長＝１１日、沖縄県那覇市の琉球新報ホール

　佐藤氏は、「（ＦＣ琉球は）今は仮設のスタジアムで楽しんでいるようなもの。県民は新スタジアム建設を遅らされていて、怒っても良いくらいだ」と発破を掛けた。

　Ｊ１公式戦で使うスタジアムは、Ｊリーグ規定で収容人数が１万５０００人以上と定められている。県は那覇市の奥武山（おうのやま）公園に収容規模約２万人のスタジアム建設を計画している。那覇軍港の代償として防衛省の補助金の活用を検討しつつ、一括交付金を使って那覇市所有の土地を県が取得する方針だ。

　最初にスタジアム計画が浮上したのは２０１１年で、その当時は１８年の供用開始を想定していた。翁長県政では、１７年度から基本・実施設計を進め、１９年度の着工、２２年度の供用を目指していた。

　ところがその計画も大幅に遅れ、県がスタジアム整備基本計画を発表したのは昨年８月。供用開始予定が２３年にずれ込み、その実現性についても疑問符が付けられている。

　広島市をホームとするサンフレッチェ広島は現在、２４年の供用開始に向けてスタジアム整備計画が進められている。同スタジアム総合戦略推進室の信江雅美室長は、その大変さを痛感している一人だ。１２年に署名活動を始め、県や市、経済界による協議を重ね、１９年にようやく基本方針が完成したという。

　シンポジウムには２人の選手が登壇した。主将の上里一将選手は、「前々からスタジアム計画があることは知っていたが、今やっと現実味が帯びてきた」と述べた。小野選手は、「全国、海外にいる選手に沖縄のスタジアムでプレーしたいと思わせたい」と話し、わくわくするようなスタジアムに期待を寄せた。

　主催者を代表してあいさつしたＦＣ琉球の倉林啓士郎会長は、「玉城知事、スタジアムを造ってください」と県に対して強いイニシアチブを発揮するよう求めたのが印象的だった。

　シンポジウムに参加した４０代の男性は、「サンフレッチェ広島は行政と地域が一つになっている印象だが、ＦＣ琉球ではそれが明らかに足りないと感じた」と感想を話した。