社会的制裁相次ぐ米キリスト教徒

　キリスト教徒が国民の８割近くを占める米国で、キリスト教徒に対する「宗教迫害」とも呼べる状況が生まれている。同性結婚の拡大に伴い、伝統的な宗教道徳に基づき同性愛や同性婚に反対する保守的なキリスト教徒が「偏見の持ち主」と糾弾され、社会的制裁を受ける事例が相次いでいるためだ。米社会は同性愛者の権利に寛容になる一方で、建国の理念である言論・信教の自由に不寛容な風潮が強まっている。（ワシントン・早川俊行）

　「性行為は生殖のために創造され、男女の神聖な結婚の絆の中で行われるべきだと信じていたことを理由に、私は解雇された」