ダイナミックコリア蘇るか

　２５日、東京の韓国文化院では「コリア・メディア・アソシエーション・ジャパン」（ＫＭＡＪ）発足式が開かれた。日本で韓流を中心に活動している主要メディアと企画会社などが結集したネットワークだ。

１１月２日、韓国ソウル中心部で「朴槿恵（大統領）は退陣せよ」と書かれたプラカードを持ち、集まった人々（ＡＦＰ＝時事）

　関連企業や日韓文化交流会などから約８０人が出席。２０１７年には韓流を必ず復活させようと自発的に集まったのだ。しかし、駐日韓国大使館関係者はただの一人も眼にしなかった。政府の無関心の中で行事が進められた。

　日本でドラマから火が付いて始まった韓流がマッコリなど食文化に続きＫＰＯＰまで領域を拡張し、日本で大きな愛を受けたことは優秀なコンテンツのおかげだった。政府の支援を受けて、計画的に輸出されたものではなかった。

　だが、日本でうまくいっていた韓流が突然凍りついたのは政府関係の悪化のためだ。政府は支援どころか、足を引っ張った。日本国内の韓流関連業界は崖っぷちまで追い込まれた状況だ。ある参加者は、「韓流を生かさなければ、といくら訴えても、政府はそれほど気にしなかったが、最近の状況を見て慌てているようだ」と舌打ちした。

　日本が１２月に東京で開催しようとしている日中韓首脳会議について、韓国政府は「朴大統領参加の予定」としているが、日本国内では「弾劾決議で朴大統領の職務が停止する」として懐疑的な視線が強い。

　国政マヒ状況は長引くほど国益を害する。当然の話だ。息詰まるように走っても成果を出せないのが外交だ。安倍晋三首相は日本の国益のために東奔西走している。米国とは環太平洋連携協定（ＴＰＰ）発効、ロシアとは北方領土返還、中国とは尖閣諸島領有権問題などを主題に、首脳会談を継続している。このように熱心に走っても安倍首相が願う成果はなかなか出てこない。冷酷な外交舞台の現実だ。

　ところで、韓国は事実上、首脳外交はない状態だ。その中で韓国は岐路に立っている。国政壟断事態で自己恥辱感に埋没し、世界舞台から後退しつつ、存在感のない国として座り込むのか、一日も早く事態を収拾して、ダイナミックコリアの底力をもう一度見せられるのかの別れ目なのだ。

　日本で現地ＴＶを通じて中継される光化門の「ろうそくデモ」を見ながら希望を感じた。「闇が深いほど明け方が近い」という言葉が浮かび上がった。

（ウ・サンギュ東京特派員、１１月２７日付）

※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。