平昌後もメダルの伸びしろ

平昌五輪開会式で、旗手の葛西紀明選手を先頭に入場する日本選手団＝２月９日、韓国・平昌（時事）

　平昌冬季五輪の次は「北京五輪で過去最多の金メダル数を獲得することを目標」とする日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、新たな冬季競技用ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）の整備を自民党に要望した。自民党機関紙「自由民主」（３・１３）が、１日の党スポーツ立国調査会の会合でＪＯＣから報告・要望を聴取した記事を２面に掲載している。

　果たして、「メダル獲得数は金４・銀５・銅４の合計１３で、冬季五輪としては過去最多となった」平昌大会を超える目標は実現できるのか。同紙（１・２、９合併号）の新春座談会「平昌五輪から東京五輪へ」は、伸びしろを示唆している。出席者は橋本聖子党参院議員会長（五輪女子スピードスケート銅メダリスト、ＪＯＣ副会長）ら。

　橋本氏は、「国としてナショナルトレーニングセンターや国立スポーツ科学センターを整備したことにより、指導者の質も向上し、選手全体の競技レベルの底上げが実現した」が、「国が政治的な部分から支援するようになってから、やっと形になったというのが実情です」と述べている。

　また、堀内詔子党新聞出版局次長（衆院議員）は、「世界の選手強化費は、英国が１３３・９億円、韓国が１２０・２億円です。日本の選手強化費は９１・５億円であり、世界と比較しても少ない」と指摘した。

　夏季競技では、ＮＴＣの中核拠点が東京・西が丘に２００８年に開所（味の素ＮＴＣ）し、その後の２大会でメダルが増えた。冬季競技は０７年以降、各地の既存施設をＮＴＣの競技別強化拠点に指定。その後の結果は過去最多のメダルだが、まだまだのようだ。

　さらに同紙（３・１３）は、長期遠征が多い冬季競技の場合、「十分な勤務日数を確保できず、民間企業などへの就職が夏季競技に比べ難しい。そのため、生活が困窮している選手やスタッフが多く、生活支援を含めた活動基盤の改善が必要不可欠」と伝えた。ＮＴＣ整備とともに、同党の「スポーツ立国」らしい政治の取り組みが試される。

編集委員　窪田　伸雄