アグレシブな取り組みを
ＣＤＣ専門家が警告

　先月２７日に発表された米疾病管理予防センター（ＣＤＣ）の報告によると、２０１７～１８年の米成人の４２・４％が肥満指数（ＢＭＩ＝体重ｋｇ÷身長ｍの２乗）が３０以上の肥満とされた。この調査は１７～１８年２０歳以上の５０００人超の身長体重を計測したもの。

　世紀初め（１９９９～２０００年）の同じ調査で肥満比率は３０・５％だったので１１・９ポイント増えたことになる。中でも重度肥満の比率は４・７％から９・２％にほぼ倍増した。

　「こんなに高い数字を発表するのは初めて」と語るのは執筆者の一人、シンシア・オグデン氏（ＣＤＣ健康統計センター）。「重度は一定の健康リスクを伴う」

　１９６０年代初めの重度肥満の比率は１％前後だった。米国肥満医療委員会医療部長のレカ・クマル博士は「本当に憂慮すべき事態」と警鐘を鳴らす。

　「今後米国で、２型糖尿病や心臓肝臓疾患が増え、関節炎などで移動困難の問題が大きくなり、仕事に就けない人が増え社会の経済負担が重くなるのは確実だ」「医療厚生界に働き掛けるにしても、もっとアグレシブにやる必要がある」とクマル博士は危機感を露（あら）わにした。

　クマル氏によると、肥満比率の増加は、１９７０年代の食品供給の変化と関係がある。ファストフード、加工食品、精製炭水化物が普及した上に、職場や家庭では、技術の進歩により、カロリー消費は下がった。睡眠時間が減少、代謝と体重問題を進行させてきている。

　ＣＤＣ報告の人種別の肥満比率は、黒人（ヒスパニック除く）が最も高く４９・６％、最も低いのはアジア系で１７・４％だった。ヒスパニックは４４・８％、白人は４２・２％となっている。

（ワシントン・タイムズ特約）