銀行や郵便局が閉まっている深夜、どこでもお金を引き出したり送金できるＡＴＭ（現金自動預け払い機）は金融革命の始まりだった。ＡＴＭが初めて登場したのは１９６７年、英国のバークレー銀行だ。国内では８４年、朝興銀行が日本から１台当たり８０００万ウォンで買い入れて明洞支店に設置したのが始まりだった。

　草創期には、市民たちが気軽に機械にお金を預けようとしなかったので、銀行員たちが機械の前で使用法を説明することも多かった。ＡＴＭの利用率評価でいい点数をもらうため、銀行員たちが入出金を繰り返すことも頻繁にあった。

　ＡＴＭは９４年には約１１００台だったが、２０００年には約１万２７００台、１４年には約８万７０００台まで増加した。市民の立場としては、銀行の窓口に並ぶ煩わしさが消え、財布に現金を入れて歩くことがなくなった。銀行も出入金担当の行員を減らし、手数料の収益まで得た。

　しかし、ＡＴＭの栄華は長く続かなかった。１５年末からインターネットバンキングがＡＴＭを追い越し始めた。“手の中の銀行”であるモバイルバンキングが爆発的に成長し、今年上半期の国内銀行の店舗数は１５年末と比べ１３・１％減少した６３２６店にとどまった。

　数値としても確認できる。韓国銀行の統計を見ると、昨年、全国で１７６９台、ソウルだけで８９６台のＡＴＭが消え去ったという。それでもわが国のＡＴＭ普及順位は依然、世界最上位圏だ。世界銀行によると、韓国の人口１０万人当たり（１９年基準）のＡＴＭは２６７台で、世界１位のマカオの次だ。しかし、１平方㌔㍍当たりのＡＴＭ台数はソウル３４・９台、江原０・３台と格差が１１６倍に達する。１台につき年間数百万ウォンの運営費がかかり、ボイスフィッシング（振り込め詐欺）など金融犯罪に活用されるという認識まで広がって“鶏肋”に転落したＡＴＭが、今度は地域差別論議の中心になった。

　グローバルウェブ・インデックスの調査によると、韓国人の７７％が支払い手段として現金を使用していないという。このような風潮の中で、銀行３、４行が集まって公用ＡＴＭを導入したり、一部では虹彩・指静脈認証サービスを導入したりするなど、ＡＴＭを生かそうと努力している。支店統の廃合と無人店舗化の風が激しいフィンテック時代、ＡＴＭが華やかに復活するのか、歴史の裏道に消え去るのか、気になる。

　（９月２５日付）

※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです