韓国紙セゲイルボ・コラム「説往説来」

　「２０４９年、わが国の１人当たりの国民所得は３００～５００㌦になる」。１９６４年に慶熙大学の在学生アンケート調査で80％がこう予測した。１９６４年の韓国の１人当たりの国民所得は１２１㌦だった。一方、日本は８３６㌦だった。われわれの国民所得は85年たっても、当時の日本の国民所得の半分にもならないだろうと考えたのだ。世界の最貧国、大韓民国の若者たちの絶望感はこれほど大きかった。

　国外の評価はどうだったか。１９６０年に発行された米国の政治雑誌『フォーリン・アフェアーズ』の記事を見よう。「韓国に失業者はうようよいる。労働人口の25％に達する。国民所得は１００㌦を下回り、輸出は２００万㌦、輸入は２億㌦だ。当然、近い将来にこの国の経済に奇跡が起こる可能性は全くない」。貧困を韓国人の宿命とみる論調に他ならない。

　われわれの自尊心を傷つける内容は他にもあった。「むしろ経済成長は北朝鮮が順調だ。結局、韓国人たちの選択はワシントンやモスクワではなく、ソウルか平壌か二者択一になるだろう」。これはどういうことか。北朝鮮への吸収統一の可能性を排除できないという意味だ。１９６０年代の韓国の実相は、このように哀れだった。しかし、われわれは世界の人々がうらやましがる“漢江の奇跡”を成し遂げた。韓国人特有の強い教育熱と達成動機などが原動力だった。

　わが国が２０１５年か２０１６年には“30－50クラブ”（１人当たりの国民所得３万＝30サウザンド＝㌦、人口５０００万＝50ミリオン＝人）の仲間入りをするという。現代経済研究院、韓国金融研究院の展望だ。30－50クラブ国家は米国、日本、英国、ドイツ、フランス、イタリアの６カ国にすぎない。すべて植民地帝国を運営した強国だ。

　韓国が30－50クラブ国家になれば、世界で７番目だ。第２次世界大戦後に独立した国家の中で最初だ。自負心を持っていいだろう。一方、北朝鮮の１人当たりの国民所得は２０１３年に１３７万ウォンと、わが国の２８６９万ウォンの20・８分の１にすぎない。慶熙大の学生とフォーリン・アフェアーズ誌の展望は完全に的外れだった。

　しかし、30－50クラブへの仲間入りで満足してはならない。“40－50クラブ”という新しい目標が目前にあるではないか。30－50クラブにふさわしい国家の品格を持つことが何より重要だ。国民意識の先進化が急務だ。ノブレスオブリージュが消え去り、腐敗と反則がはびこる30－50クラブ国家は想像するだけでもぞっとする。

（10月27日付）

※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。