防災の日・巨大地震に備えよ
拓殖大学地方政治行政研究所客員教授 濱口 和久
30年以内に70％の確率
日本列島の宿命的な自然災害
現代に生きる日本人が「大震災」と聞いて連想するのは、記憶に新しいところでは平成23（２０１１）年３月11日の「東日本大震災」や平成７（１９９５）年１月17日の「阪神・淡路大震災」ではないだろうか。
しかし、この２つの「大震災」よりもはるかに人的被害をもたらしたのが、大正12（１９２３）年９月１日の「関東大震災」である。92年前の出来事であり、当時のことを知る日本人はほとんどいないが、日本の自然災害史上最大の犠牲者を出した。
９月１日11時58分32秒、神奈川県相模湾北西沖80㌔を震源とするマグニチュード８級の海溝型地震が発生する。関東地方だけでなく、北は北海道南部から、南は九州北部にいたる広い範囲で揺れが感じられた。揺れは一度だけでなく、マグニチュード７クラスの余震が連続して起きた。
被害状況は、東京都・神奈川県を中心に死者・行方不明者が10万５０００人以上、そのうちの９万人以上が火災による焼死者であった。建物被害は全壊が10万９０００戸、半壊が10万２０００戸、全焼が21万２０００戸にのぼった。相模湾から房総半島沿岸部では、波高10㍍以上の津波が発生した。
東京における出火は合計１６０カ所で、その半数は早期に消火されたが、木造家屋が密集する下町地区はまさに「火の海」のような様相を呈し、完全に鎮火するまで約40時間も燃え続けた。内務省、大蔵省、外務省などの官公庁の建物も大きな被害を受け、帝国劇場、三越日本橋本店などの文化・商業施設の多くが焼失した。また、浅草にあった大正ロマンの象徴として人々に親しまれていた「凌雲閣（通称：浅草12階）」が８階の床上部分から折れ崩壊したことは有名だ。
東京での火災による被害の特徴として、１００人以上が火災によって死亡した箇所が実に10カ所もあった。そのなかでも東京市本所区（現・墨田区横網）にあった陸軍被服廠跡では、避難してきた約３万８０００人が亡くなるという大惨事となった。
神奈川県内では、地震による強烈な揺れによって、箱根、丹沢を中心に多くの土砂災害が発生する。熱海線（現・東海道本線）の根府川駅では、プラットホームに進入してきた列車が激震によって宙に浮き、40㍍下の海岸に落下。それと同時に裏山一帯が崩れ、駅舎が海中に没し、多くの犠牲者を出す。熱海線の完全復旧には１年半を要した。
「関東大震災」による経済的被害規模は、当時の国民総生産（ＧＮＰ）推定値の35％にあたる55億円相当に匹敵するもので、これは前年度の一般会計予算の約３・７倍にもなる。
以上が「関東大震災」の簡単な概要である。
地震学者の今村明恒博士は、明治38（１９０５）年、過去の「地震発生の周期説」に基づいて、今後50年以内に東京で巨大地震が発生すると警告し、震災対策についての記事「市街地に於ける地震の生命財産に對する損害を軽減する簡法」を雑誌『太陽』に寄稿した。
この記事は、他の地震学者からは「世情を煽る浮説」として批判を受け、「ホラ吹きの今村」と中傷された。しかし、今村博士の警告したとおり、18年後に東京を中心とした関東全域を襲う巨大地震が起こる。これが「関東大震災」だ。
現在、首都直下地震や南海トラフ巨大地震（東海、東南海、南海地震が同時に起こる３連動地震）が、過去の地震発生の周期などから今後30年以内に70％の確率で起こると予想されている。関東大震災を経験した日本人と同様に、現代の日本人は否応なく首都直下地震や南海トラフ巨大地震から逃げることはできないのだ。
さらに世界各地で起きている地震の約10％、マグニチュード６クラスの地震の約４分の１が、日本列島に集中していることも忘れてはならない。
一般的に、戦争や紛争は、人種、民族、国家間同士の対立から起こるものであり、人間に理性が働けば、回避することは可能である。それに対して、自然が引き起こす災害には、現代の科学技術でも防ぐことは難しい。つまり人間は自然災害に対しては無力でしかないのだ。
地球物理学者の寺田寅彦博士は「災害（天災）は忘れた頃にやってくる」という言葉を残したが、私たちが暮らす日本列島に限っては、近年の自然災害の発生頻度を見ると、「災害は忘れる前にやってくる」時代に突入していると言えるだろう。
事実、４年半前の東日本大震災以降、地震以外でも様々な自然災害が日本列島で頻発していることは周知の通りである。
日本人は自然災害から絶対に逃げることができない運命にあるという覚悟が求められている。特に首都直下地震や南海トラフ巨大地震がひとたび起きれば、壊滅的な被害を受けることになる。「備えあれば憂いなし」という諺があるが、被害を少なくするためには「備えあれば憂いなし」の精神こそが必要なのだ。
（はまぐち・かずひさ）
