東京大学弥生講堂で、全国学校飼育動物研究会21回大会

大手前大学現代社会学部准教授の中島由佳氏

大手前大学現代社会学部准教授の中島由佳氏

　２００５年に猛威を振るった鳥インフルエンザから約１５年。今、学校での動物飼育にどのような影響を与えているのか、大手前大学現代社会学部准教授の中島由佳氏は語った。子供の成長を育むことを目指す全国学校飼育動物研究会（鳩貝太郎会長）の２１回目の大会が東京都文京区の東京大学弥生講堂で行われた。中島氏は安全・安心のもとで、鳥・哺乳類と接する動物飼育を学校だけに任せるのではなく「家庭や地域ぐるみで考える時期に来ている」と口頭発表で訴えた。

鳥インフルやアレルギー問題に伴い、教職員への負担増

　鳥インフルエンザが学校飼育動物にどのように影響したか調査しようとしたが、鳩貝会長が２００５年より前に筆記形式で調査したもの（以下鳩貝調査）があるだけで、その後は調査されていなかった。現状調査のため２０１７年７月から２０１８年１０月にかけ全国学校総覧掲載の小学校２万校から無作為に１０％の２０６２校余りに電話調査（以下現在調査）。内容は「動物飼育の有無」「屋内・屋外」「飼育種」「数は」を聞き取り調査し分析した。

　インフルエンザが猛威を振るった前後のデータがないため、２００３年から２０１２年ごろ小学生だった大学生（兵庫、岡山、鹿児島、群馬、東京の大学）から「動物飼育の有無」「屋外・屋内」「飼育種」「飼育数」「誰が飼育担当」を聞き取り調査、無効２８人を除き、６７１人の回答（以下直後調査）を分析、現在調査と比較検討した。

　直後調査で動物を飼っている９３・４％、現在調査８５・８％となっており、若干減少。鳥類に限定しているわけではないので、減少の原因が鳥インフルにあるとは確定できない。そこで、鳥・哺乳類等を飼育という項目に着目した直後調査では８６・４％から現在調査４９・１％に減少している。また、魚類・両生類、昆虫のみを飼育に関しては１３・６％から５０・９％に増えている。鳥・哺乳類を飼育が５０％を切っているのが、想像以上の減少。鳥インフルが人間に感染したり、人間に悪い影響を与えるのではないかという恐れが学校・教師の間で広がり、鳥類の飼育に二の足を踏む傾向を示している。

　三つ目の調査として、動物飼育を行っている学校に継続困難な事象を紙およびＷＥＢで調査（以下困難調査）した。鳩貝調査で１１位だった児童への感染やアレルギーへの心配が困難調査では４位に“躍進”し、ここ１０年で心配事の中で高くなってきた。鳩貝調査では長期休業中の世話、動物のけが、病気が心配も大きなウエートを占めている。鳩貝調査では児童が当番・世話が８２％で主流だったが、困難調査では、教職員が世話が５７％を占め、児童が当番の１７・９％を大きく上回っている。

　ここ数十年で鳥・哺乳類の飼育が漸減的な傾向を示してきた要因は鳥インフルやアレルギー問題だけではなく、教職員への負担増にも関係している。教職員にのみ負担を強いるのではなく、安心・安全を担保しつつ、動物の温かさを感じることができる学校での動物飼育の環境を模索。継続・維持していくことを地域ぐるみで考える時期に来ている。