ドナルド・トランプ氏が勝利した米大統領選に関する報道について、さまざまな検証がなされている。

　メディア監視団体「メディア・リサーチ・センター」（ＭＲＣ）は、三大ネットワークのＡＢＣ、ＣＢＳ、ＮＢＣの各テレビ局が７月末～10月中旬に報道した夕方のニュース番組を調査した結果、トランプ氏に対する報道の91％が「敵意に満ちた内容」だったとしている。

　ＭＲＣは「トランプ氏の言動を多く（批判的に）報じたことに比べ、ヒラリー・クリントン氏の（私用メール問題など）不正行為を掘り下げる時間は少なかった」とし、メディアの偏向報道に疑問を突き付けている。

　もともと米メディアは、民主党候補に有利な報道をすることが多いといわれてきたが、連日にわたってトランプ批判が繰り広げられた今年の選挙戦の異様さが改めて浮き彫りになった形だ。

　ただ、こうした報道にもかかわらずトランプ氏は勝利した。ＭＲＣの世論調査では、有権者の97％が「メディアの偏向報道は、自身の投票に影響を与えなかった」と回答している。米国民のメディアに対する不信感は根強く、批判的な報道が溢（あふ）れかえっても惑わされる人が少なかったことがうかがえる。

　大統領選を通じて、日本の大手メディアはトランプ氏の主張が米国を「分断」させていると報じてきた。しかし、リベラルメディアと国民の「分断」を見なければ、米国の底流にある動きは捉えられないと今回の大統領選は示してくれたといえる。

（Ｙ）