「大病院は絶対に滅びない」という医療界の“大馬不死”公式に亀裂が入るのだろうか。

　「国内の第１号女性専門病院」として“出産のメッカ”という名声を保有していた第一病院が開院５５年目に廃院の危機に陥っている。１９６３年１２月に開院して以来、約２５万人の新生児が生まれた第一病院が低出産の余波などに打ち勝てず、今月１日に３００病床の入院室を閉鎖した。応急の妊産婦だけ診療する程度に分娩室を縮小して運営中だという。分娩と婦人科疾患の分野で大学病院に匹敵する病院が深刻な経営危機に見舞われたわけだ。

　ソウル市中区墨井洞に位置する第一病院の創設者は故李秉喆サムスングループ創業者の甥だ。２０００年代初期だけを見ても分娩件数で不動の全国１位で、大韓民国の新生児の２％が生まれる場所だった。映画俳優の金芝美、李英愛、高賢廷など当代最高の芸能界のスターたちが出産のためこの病院を選んだ。李在鎔サムスングループ副会長など、サムスン創業家の３～４世の相当数がここで生まれた。新年を迎えると、最も早く生まれた赤ちゃんを撮影するために全国の（スチール・ビデオ）カメラ記者たちが集まり、大混雑したりもした。

　第一病院は１９９６年にサムスングループに編入され、２００５年まで「三星第一病院」と呼ばれたが、０５年にサムスングループから分離された後に経営事情が悪化した。０７年から行われた病院の建物のリモデリングと同時に、女性癌（がん）センターや健康検診センターなどを設立するため、１０年間で総負債が４倍に増えた。その半面、分娩件数は１２年の６８０８件から昨年は４２０２件と、５年の間に３８％も縮小した。病院側が今年５月、“給与削減”という超強気の対策を発表すると、労組はストライキに突入。この過程で“看板スター”格の医者や看護師たちが（他の病院に）移籍すると患者も一緒に病院を移した。

　第一病院は現在、売りに出ているが、労組が財団理事長を背任容疑で告発し、病院の自力による再起は容易（たやす）くないとの展望が優勢となっている。経営陣は買収を希望する２，３カ所と接触中だと言われている。韓国の代表的な“出産のメッカ”の廃院危機は低出産の危機をいっそう深刻にさせている。たとえオーナーが代わっても第一病院の“ブランドパワー”は続いてもらいたいのだが。

　（１１月６日付）

※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。