浮上した18年平昌冬季五輪の分散開催
韓国紙セゲイルボ
国と国が敵対的関係にある時でも、それを簡単に自然に解くのがスポーツだ。政治の力より強いという理由がここにある。過去の歴史が証明している。韓日、南北韓関係が困難な時、突破口を開いたのがスポーツだった。
韓日関係が悪化していた1996年5月31日、チューリヒで国際サッカー連盟(FIFA)のジョアン・アベランジェ会長は韓日共同開催カードを打ち出した。共同開催が確定すると、両国関係者は抱き合って喜んだ。
91年4月、日本の千葉で開かれた世界卓球選手権大会南北単一チームは昨日のことのように生々しい。大韓航空機爆破事件で極度に関係悪化していた南北はスポーツで政治的緊張を解消しようとした。選手団は50日間、息を合わせ、9連覇をかけた中国を決勝で破った。南北関係も解氷ムードに乗った。
2018年平昌冬季五輪分散開催が世界的関心事に浮上している。分散開催を示唆したトーマス・バッハ国際オリンピック委員会(IOC)会長の発言が契機となった。タイミングも絶妙だ。今の韓日関係、南北関係を見れば、韓日W杯誘致、卓球単一チーム構成の時と似たような環境だ。
韓国政府と平昌組織委は反対しているが、日本組織委は「韓国政府が提案してくれば肯定的に検討する」と応じた。北朝鮮の張雄(チャンウン)IOC委員は昨年9月、「平昌冬季五輪で、南北分散開催をする用意がある」と述べている。
大会後の競技場活用と競技場建設費用を考慮すれば、議論自体を遮る必要はない。今の北東アジア情勢を考慮すれば、韓国、北朝鮮と日本の3者が額を突き合わせる必要もある。
(オク・ヨンデ論説委員、12月9日付)
※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。