大手メディアではＬＧＢＴ（性的少数者）に関する記事が多く出ているが、教育専門の雑誌や新聞でもそうした記事を見かけるようになった。

　例えば、教育新聞（９月２２日付）には「園長、校長にＬＧＢＴ理解で研修」という記事。教育委員会が幼稚園長、小中学校長を対象に開いた研修会で、講師を務めた医師は「性の多様性を知識として理解するだけでは不十分だ。自分と異なる価値観に共感し、納得していく必要がある」と訴えたという。

　また、『教育ジャーナル』８月号（学研）には、性同一性障害のある生徒の受け入れについての対応例が掲載されていた。保護者から「戸籍は男子の生徒を女子として扱う」「トイレや着替えは女子として扱う」「制服は女子用を着用する」などの要望があったという想定で、校長は教育委員会と協議して受け入れ体制を整備するというもの。

　ＬＧＢＴに関する記事では、いじめや偏見をなくし、性の多様性を受け入れる社会を目指すことが語られる。教育新聞では編集長コラム（１月２８日付）で、「重要なのは、教員自身が（無意識でも）性的マイノリティーを差別するような言動をしないこと、性の多様性を子どもたちに理解させること、そのような雰囲気を学校全体でつくることだ」と述べている。

　しかし問題は、いじめをなくすことにとどまらない状況が見えることだ。性の多様性、つまり性的志向や性自認にさまざまな形があると教えることは、発達段階の子供たちのアイデンティティーや家庭観、結婚観に大きな影響を与える。知人の教師も、結婚や家族の意義を教えられていない段階での授業は子供たちが混乱するのでは、と心配していた。

　いじめをなくすことは私たち保護者にとっても大きな願いではある。しかし、そのためにどのような教育が行われるのか、保護者の側も注視する必要がある。（誠）