自殺未遂の原因「家庭問題」が最多、報道の影響大きく

自殺未遂原因

　コロナ禍で若者の自殺念慮は「家庭問題」――。未成年者の自殺未遂の原因が、これまで多かった「学校問題」を上回り、「家庭問題」が最多になったことが日本財団の調査で分かった。

　調査は、コロナ禍における若年層の自殺意識について把握するため、同財団が15～79歳の２万人を対象に今年４月に行った。それによると、１年以内の「自殺念慮・自殺未遂」は15～29歳が10・１％と全世代と比べて約２倍。そのうち15～19歳の「自殺念慮」は男性（10・８％）より女性（21・３％）のほうが多かった。

　自殺念慮があった層のストレス要因として、15～19歳は「家族からの感情的な暴言」や「家族時間の増加・一人時間の減少」が最も多く、コロナ禍での生活環境の変化によるストレスが目立った。同年代の自殺未遂の原因は、１年以内に絞ると「学校問題」を上回り、「家庭問題」が最多となった。

　このほか、30代以下の約３人に１人が、「著名人の自殺関連報道を見た後、自殺について繰り返し考える」と答え、若い年代は自殺に関する報道に影響を受けやすいことが分かった。

　これらの調査結果を受け、同財団は「今後も意識調査を継続し、10代から20代の若年女性と、中高生世代の自殺要因に関する実態把握を行い、必要な支援を検討していく」としている。同財団は２０１６年より、「日本財団いのち支える自殺対策プロジェクト」として、自治体やＮＰＯ法人等と連携し、自殺対策支援を実施している。詳しい情報は日本財団ホームページ（https://www.nippon-foundation.or.jp/）まで。