社内大会を開く企業、障害者とふれあい意識に変化も

東京ガスの社員が開催したボッチャの社内大会（同社提供）

　東京パラリンピックで熱戦が続く中、パラスポーツを楽しむ人が増えている。社内大会を開く企業や、障害のある人との混合チームで練習に励む学生もおり、共生社会への動きが加速する。

　大手企業など約１１０社でつくる「オリンピック・パラリンピック等経済界協議会」は、２０１７年からボッチャの企業対抗戦を各地で開催。２０年２月までに計２３大会が開かれ、延べ１２６８団体から約８５００人が参加した。「ボッチャ部をつくった社もある」（担当者）という人気ぶりだ。

　社員に東京パラの銀メダリストがいる東京ガス（東京都港区）は、１８年から２年連続でボッチャの社内大会を開き、数百人が参加するほどの盛り上がりを見せた。「職場の意思疎通が円滑になった」「障害者との距離が近づいた」と評判も良かったという。担当マネジャーの芳賀千恵さん(４８)は、障害者や外国人、高齢者などさまざまな顧客がいる同社にとって、「多様性の理解は事業に役立つ」と話す。

　立命館大大学院１年の阪西ララさん(２３)は、大学の講義で体験したことをきっかけに車いすバスケットボールを始めた。競技歴は４年。障害者１２人、健常者３人が所属する地元チームで週１回程度、練習に励む。

　障害者と接する機会が増え、「この狭い道は通れるか、段差は大丈夫かなど、車いす利用者の視点で気になることが増えた」と阪西さんの意識も大きく変わったという。

　新潟医療福祉大の佐近慎平准教授（身体教育学）は、パラスポーツの裾野拡大について「メディアで取り上げられ、新しいスポーツとして興味を持つ人が増えた」と指摘する。一方、順天堂大の渡正准教授（スポーツ社会学）は「やりたい人が挑戦できる機会や場所がまだ少ない。自治体などは、情報提供を強化する必要がある」と話している。