日本財団が実態調査

　日本財団は１２日、日本人の海への意識や行動の実態を明らかにするため、今年５、６月、全国の１５～６９歳の男女１万１６００人を対象に行った海に関する意識調査の結果を発表した。これによると、海での楽しい思い出など子供時代の原体験が海への親しみや、環境問題への意識に大きく関係していることが分かった。

　「海に行きたいか／行きたくないか」の質問では、全体の７割が「海へ行きたい」と回答。行きたい派に子供のころの海体験を尋ねると、６３％が年に２～４日以上遊んでおり、さらに８６％が海に楽しい思い出を持っていた。行きたくない派の６８％は、子供のころの海体験が年に１日以下で、楽しい思い出があると回答したのは１３％のみだった。

　また、地域の清掃活動や生活排水への配慮などの行動を「豊かな海を守ることにつながる」と意識して行っていたかについても調査が行われた。傾向として、行きたくない派は行きたい派と比べて意識は低く、行きたくない派の海への関心の低さが浮き彫りになった。一方で、行きたい派の９割が子供時代の海体験を「大切」と回答しながらも、自身の子供に十分な海体験を提供できていると回答した人は２５％にとどまった。

　同財団の海野光行常務理事は「このままでは海に親しみを感じない世代が増え、海洋汚染などの問題に関心が薄まる可能性がある。今から対策していかないと間に合わない」と危機感を示した。同財団が２０１７年に行った調査では、１０代の約４割が「海に親しみを感じない」と回答していた。