自然科学では英語が世界語だが、歴史学でもその傾向は強いようだ。経済史学者の玉木俊明さんは「私のごときふつうの西洋史研究者でさえ、英語で論文を書き、英語で口頭発表することが急速に増えている」（『歴史の見方』）と記している。

　玉木さんが大学院に入った１９８７年には考えられなかったことだという。当時まだドイツ語やフランス語の専門雑誌に力があったが、今や英語万能の時代。国際学会からフランス語は排除されたともいう。

　２００９年から１５年の間に、日本人が国際学会で英語で発表する件数は飛躍的に増えたそうだ。ヨーロッパでも事情は同じで、小国ばかりか大国でも、歴史家たちは多くの読者を求めて英語を使用するという。

　欧州連合（ＥＵ）でも同様。欧州委員会の調査報告「ヨーロッパ人と言語」（１２年）によると、母語に次いで有用性が高い言語として、６７％のＥＵ市民が英語を挙げ、７９％が英語を子供に習得させたいと答えた。

　英語を母語とする英国では国民投票でＥＵ離脱を決定した。キャメロン首相は辞意を表明し、離脱交渉は次の首相に委ねられることに。離脱が完了すれば英語がＥＵの公用語から外れる可能性もある（小紙６月２９日付）。

　規則では加盟国が通知した第１言語のみが公用語として採用されるが、英語を通知しているのは英国のみ。この言語問題はＥＵの行方を大きく左右することになるだろう。