朝日新聞（５、６日）の「慰安婦報道」大誤報の「一部記事取り消し」特集について再び。合併号で作った盆休みで対応に後れを取った週刊誌記事から。

　朝日の特集は読者の疑問に答える体裁をとり、「訂正」や「謝罪」を掲げた誠実なものではなかった。そのため２日間、全４頁もの紙面を割きながら、中途半端なものに終わった。

　現代（９月６日号）は前号「日本人を貶めた朝日新聞の大罪」に続いて「日本の信用を傷つけた罪は限りなく重いが、謝罪の言葉一つない。その傲慢体質に、愛想を尽かす人たちが続出」と“嘘つき”の話を垂れ流した報道責任を問う。

　識者30人の緊急アンケートでは「日韓関係を完全に“破壊”した過去の報道を振り返り、真摯に謝罪すべきだ」（門田隆将氏）。「全世界に向けて各国言語で謝罪記事と自己批判を送り、経過説明をする必要がある」（麻生千晶氏）との指摘も。

　ポスト（８月29日号）は「朝日が真に自らの報道を間違っていたと反省しているのかを量るためには、『検証記事』を出すまでの経緯もきちんと検証するべきだ」と迫る。

　「真実よりプロパガンダを優先し、都合が悪ければ頬かむりする、この詐話師ならぬ詐話紙にご退場」（新潮同28日号）をと引導も。文春（同）追及キャンペーン①では朝日の木村伊量社長の旧友・加藤清隆氏（政治評論家）の「この検証が、朝日にとって致命傷になるのでは」と心配も。次に月刊誌が控え、茨の道は続く。