米ネバダ州ラスベガスで、コロナ禍で巨大ＩＴ不在

米家電ＩＴ見本市ＣＥＳのオンライン講演で、電気自動車（ＥＶ）の新モデルを紹介する米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のバーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）＝５日（ＧＭ提供）

仮想空間を体験できる仮想現実（ＶＲ）ゴーグルを着用する人＝５日、米ラスベガス（ＥＰＡ時事）

電気自動車（ＥＶ）の試作車を披露するソニーグループの吉田憲一郎社長兼会長＝４日、米ラスベガス（ＡＦＰ時事）

　米ネバダ州ラスベガスで５日（日本時間６日）、テクノロジーの未来を示す家電ＩＴ見本市ＣＥＳが開幕した。会場では自動車分野に加え、人々の新たな交流手段として期待される仮想空間技術など、未来を担う最新技術が一堂に会した。

　ただ、足元では新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」が急拡大。グーグルやアマゾン・ドット・コムなど米巨大ＩＴ企業が会場出展を見送り、会期も１日短縮し７日までとした。参加企業は２０２０年の半分の２２００社程度にとどまった。

　逆境の中で開かれたＣＥＳで、従来の主役だった家電やＩＴ分野を差し置いて注目を集めたのは自動車関連の出展。中でも存在感を示したのは、巨大な自動車市場への新規参入をうかがう異業種の動きだ。

　ソニーグループは電気自動車（ＥＶ）の商用化を検討すると発表。吉田憲一郎社長兼会長は「モビリティー（移動手段）を再定義する」と語った。エンジン車より部品点数が減り、車内空間を広げられる利点を生かし、娯楽を楽しむ場に変貌させる。ゲーム機などを手掛ける同社らしさを示した。韓国ＬＧ電子も、テレビなど家電を配置し車を生活空間にする構想を打ち出した。

　メタ（旧フェイスブック）の参入で昨年、テクノロジー関係の話題の中心に躍り出た仮想空間「メタバース」。パナソニック子会社は今春、高精細な映像で仮想空間を体験できる仮想現実（ＶＲ）ゴーグルを発売すると発表。米半導体大手クアルコムは拡張現実（ＡＲ）で、マイクロソフトと提携したと明らかにした。

　ＣＥＳは近年、経営ビジョンを示す場としても活用されている。韓国サムスン電子の韓宗熙最高経営責任者（ＣＥＯ）が、自社製品が果たす役割の一つとして、「より持続可能な暮らしの実現」を挙げるなど、環境保護への言及も目立った。（シリコンバレー時事）