東海大（本部・東京）が２０２１年度にも工学部の原子力工学科（定員40人）を廃止することになった。近年は定員割れが続き、現在は４学年で計１６０人の定員に対し、学生数は１４０人にとどまっているという。

　原子力は戦後、新しい時代をつくる魅力を持つものとして多くの人々の興味と関心を引いた。このような中、原子力についての教育や研究の必要をいち早く認め、１９５６年に日本の大学で初めて原子力の専攻を設けたのが東海大だった。

　その後、60年代中頃から高等教育を受ける人数が急拡大し、理工系の拡大ブームも起こった。こうした勢いのあった東海大の学科だけに、その看板を下ろすのは老舗の店じまいのようで寂しい限りだ。

　原子力エネルギーに対する不人気は、特に２０１１年３月に起きた東京電力福島第１原子力発電所事故の影響が大きい。ダーティーなエネルギーというレッテル貼りが、若者の原子力離れを引き起こした。その上、少子化や理科系離れが拍車を掛けた。

　大学側は、こういった社会的事情を傍らから見ていただけではなかろうが、特に少子化による大学経営の厳しさは予想外だったようだ。実験器具も高価なものが多く、公的援助もさほど期待できない。

　東海大を例に出したが、私大、国立大にかかわらず、東大、京大など旧帝大以外は同様な事情を抱えている。わが国の原子力教育、研究の裾野が狭まる可能性があり、憂慮される。