米家電見本市で自動車メーカーが存在感

米家電見本市「国際ＣＥＳ」で展示された東芝の４Ｋテレビ（ＡＦＰ＝時事）

　ソニー、東芝など日本の電機大手各社は、米ラスベガスで７日（日本時間８日）開幕した世界最大の家電見本市「国際ＣＥＳ」で、高画質の「４Ｋテレビ」を展示の主軸に据えた。テレビ事業の不振に苦しんできた各社は、「大画面と高精細画像への需要は大きい」（東芝の徳光重則常務）とみて、４Ｋを巻き返しの核とする方針だ。ただ、現時点で対応するテレビ番組がなく視聴機会が限られるなど、普及への課題も残る。

　サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会に合わせて今年夏、日本で４Ｋの試験放送が始まる。東芝が新たに生産する５８インチ以上の大型テレビを全て４Ｋにするなど、各社は商品拡充を急ぐ。

　とはいえ、４Ｋ対応番組の本格放送はまだ先。ソニーが「テレビ本体だけでなくコンテンツにも力を入れる」（平井一夫社長）としてインターネットで４Ｋ対応の映画配信を行うなど、普及に躍起だ。ただ、映像ソフトなどの不足は否めず、業界内でさえ「４Ｋ時代が来るには時間がかかる」（水嶋繁光シャープ副社長）との見方が根強い。

　４Ｋの価格は５０インチ台で平均４０万～５０万円と、２０１１～１２年の発売当初に比べて半分ほどに下落した。販売を伸ばすには価格低下が不可欠で、「手頃な水準」（電機大手関係者）になったというのが各社の認識だ。

　一方、自動車業界からは今回、トヨタ自動車やマツダ、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）など過去最高の９社が参加した。部品メーカーの出展も増え、自動車関連の展示スペースは昨年より２５％拡大。「ＣＥＳは重要なモーターショーの一つ」（自動車業界関係者）となっている。

　燃料電池車や電気自動車を出展したトヨタは「世界有数の展示会で技術をアピールできるチャンス」（広報担当者）と意気込む。独自動車大手アウディはホンダなどとともに、米ＩＴ大手グーグルと組んで携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を基盤とした車載情報システムの共同開発に乗り出す方針だ。（ラスベガス時事）