スマホで健康情報を管理、情報も取得、途上国でも活用へ

母子手帳アプリ「母子モ」の画面!１８日、東京都新宿区（一部画像処理しています）

　日本で誕生した母子手帳は、アプリと連動させてスマートフォンに育児に関する情報を届けるなど、デジタル化が進む。母子の死亡率が低い一因と評価され、海を渡って発展途上国で子供たちの発育を支える手段としても役立てられている。

　健康データをスマホで管理できる母子手帳アプリ「母子モ」は、予防接種や定期健診、育児イベントなどの日程も通知する。現在、全国４３０以上の自治体が導入。千葉県市原市では昨年１１月に予防接種の問診票記入も電子化され、煩わしさがまた一つ解消された。

　途上国などで母子手帳の普及を支援する国際協力機構（ＪＩＣＡ）によると、世界の約５０カ国・地域で利用されている。このうち、インドネシアでは大手商社の丸紅が２０２０年に育児情報の入手や発育記録の管理ができる母子手帳アプリのビジネスを始めた。乳幼児の約３割に発育不良などの問題が指摘されるものの、紙製の母子手帳は紛失などで十分に利用されていないという。

　年間出生数が約５００万人のインドネシアで、丸紅のアプリは累計ダウンロード数が２年で約５０万回に達した。担当者によると、「親の精神面のケアが求められる日本とは違い、『正しい育児情報』へのニーズが高い」という。

　記録や記憶を形に残せる紙製の母子手帳にも利点がある。親子健康手帳普及協会（東京）は、２０歳まで既往症やワクチン接種の記録ができる母子手帳を提供する。担当者は「親子の絆の確認や、年を重ねてからの健康管理に役立ててもらいたい」と話している。