「パラリンピックサポートセンター」を開設
日本財団ビルに共同オフィス、25競技団体が利用
日本財団パラリンピックサポートセンター開所式で記念写真に納まる舛添要一東京都知事（後列左から３人目）、森喜朗東京五輪・パラリンピック組織委会長（同４人目）ら＝１０日午後、東京都港区
２０２０年東京パラリンピックに向け、障害者スポーツを支援する「日本財団パラリンピックサポートセンター」は１０日、東京都港区の日本財団ビルに競技団体の共同オフィスを開設した。
障害者スポーツの競技団体は多くが専用の事務所や有給の職員を持てない状況にあるため、日本財団が１フロアを無償提供し、２５団体が利用することになった。センターでは各団体の業務を補助するほか、運営を支援する助成金の制度も設ける。
発表会見には東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長、車いすテニスの国枝慎吾（ユニクロ）らが出席。国枝は「２０年東京パラリンピックの成功には選手の活躍が欠かせない。基盤を固めてもらい、優秀な選手を一人でも出すことが大事」と話した。
