年末商戦で巻き返し狙う

パナソニックの４Ｋ対応テレビ「ビエラＡＸ９００シリーズ」＝９月２５日、東京都江東区

　国内のテレビメーカー各社が、高精細な「４Ｋ」テレビと関連商品の品ぞろえを強化している。消費税増税前の駆け込み購入の反動で薄型テレビの販売が低迷する中、高価格で利幅が大きい４Ｋを年末商戦で売り込み、巻き返しを狙う。

　パナソニックは１７日、４Ｋ関連では過去最多となる新製品７機種を発売。「ビエラＡＸ９００」には、リモコンを使わずに画面に話し掛けるだけで電源やチャンネルの操作ができる機能を搭載した。三菱電機は初の４Ｋテレビとして、画質だけでなく音質にもこだわった「リアルＬＳ１」を今月末に投入する。

　ただ、両社の４Ｋテレビは、ソニーやシャープの既存製品と同じく、４Ｋ放送の視聴には別売りの受信機（チューナー）が必要だ。これに対し東芝が今月発売した「レグザＺ１０Ｘ」は、国内メーカーでは初めて４Ｋ受信機能を内蔵した。

　一方、４Ｋテレビで国内シェア約５０％のソニーは、４万円前後と手頃な価格帯で専用チューナーを発売し、４Ｋの普及を図る。既に４Ｋテレビを販売しているシャープは、フルハイビジョン対応ながら４Ｋ並みの画質が楽しめる「アクオス　クアトロンプロＸＬ２０」を投入する。

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２１日発表した統計によると、４～９月の薄型テレビの国内出荷台数は２３２万５０００台と前年同期比４・２％減少した。ただ５０型以上に限ると、出荷台数は３割超伸びた。大きい画面ほど４Ｋの高精細な画質が引き立つため、メーカー各社は「大型テレビを求める動きが４Ｋの購入につながる」（ソニー）と期待している。